純正品とサードパーティー品の争い : デジカメ　周辺機器

純正品とサードパーティー品の争い

インクカートリッジには、プリンターを製造したメーカーの純正品と不要になった空のカートリッジをリユース（詰め替え）して造られるサードパーティー品がある。純正品は比較的高価と感じられる価格で販売されているが、これはプリンターの販売価格を抑える代わりに、インクの代金に製造コストを上乗せして販売するためとされる。この価格差を埋めるように、廃カートリッジを収集し、インクを詰め替える再生業者が多数発生している。

保証の対象から外す措置
プリンターメーカーは、サードパーティー品を利用した場合には、たとえ新品の保証期間内においても保証の対象から外すと警告を発しているが、2～3割（数百円）の価格差は埋めがたく、保証期間経過後はサードパーティー品を利用するという者が多く存在する。

リサイクルボックス設置競争
回収箱サードパーティー品の製造は、不要になった純正インクカートリッジをいかに確保するかが勝負となる（再生業者に零細業者が多いのもこの理由）。
このため、サードパーティー品の駆逐を目指すプリンター製造メーカーも入り乱れて、量販店の店頭ではリサイクルボックス（空きカートリッジ回収箱）の設置競争が行われている。

インクカートリッジ裁判
キヤノンは2002年、東京都豊島区の某業者を特許侵害で提訴した。これは、カートリッジにインクを詰め替える特許を侵害しているとしたものである。2004年に一審判決でキヤノンが敗訴したものの、2006年の二審ではキヤノンが一転して勝訴している。仮に、プリンター会社側が勝訴した場合には安価なインクが消滅し、敗訴した場合プリンターの値上げなどが予測され、一般消費者にはメリットが見えない状況になっている。なお、裁判中もサードパーティー品は家電量販店で継続販売されている。

コンピューターチップの装着
プリンター製造各社はインクカートリッジ裁判を横目で見るように、インクカートリッジにインク残量を検出するICチップを装着。これはインクを使い切った後に詰め替えたとしても、プリンター側でインクの残量0と判断するため、再利用できない仕組みとして登場した。これに対してサードパーティー側は、ICチップの設定を満タンに戻すリセッターをセットで販売。切り崩しに抵抗を見せている。また、エプソン製のインクカートリッジはICチップに今までに印刷したドット数を記録し、その数でインクの残り残量を算出しており、自然消滅分などを相当多く考慮しているのか、普通に使っているとインク切れの警告が出ても2割、場合によっては3割以上のインクが残っている事があり、その点で利用者から批判がある。ICチップの設定を満タンに戻すリセッターについては著作権の侵害に当たるのではないかという説もあり、[要出典]インクカートリッジ裁判がキヤノンの敗訴で終わった場合、直ちに著作権侵害で裁判を起こすのではないかと推測されている。[要出典]
サードパーティー品の豆知識
サードパーティー製の多くの商品は、本体・包装に生産国表示がないが（純正品は表示がある）、人件費の関係で中華人民共和国で製造している。（「全ての製品」ではない）

プリンターの主なメーカー
カシオ計算機(CASIO)、コニカミノルタ(Konica Minolta)、セイコーエプソン(EPSON)、キヤノン(CANON)、京セラ ミタ、ヒューレット・パッカード(HP)、リコー(RICOH)、富士ゼロックス(Fuji Xerox)、沖データ(OKI)、富士フイルム、ブラザー工業(brother)、レックスマーク(Lexmark)、理想科学工業(RISO)、日立製作所、日本電気、シーメンス、富士通、アルプス電気、三菱電機、神鋼電機、武藤工業(MUTOH)、ローランド ディー. ジー.(RolandDG)、セイコーアイ・インフォテック(SIIT)、ミマキエンジニアリング(Mimaki)、ジェテック、日本IBM

プリンターの近年の傾向
用途に応じて多種多様な方式がある。一般的に、家庭および小規模オフィス向け・・・「インクジェット・プリンター」、企業向け・・・「レーザー・プリンター」という住み分けが定着しつつある。
低価格化が順調に進むインクジェット・プリンターでは、2005年頃からコピーやファックス機能が搭載された複合機タイプが主流となりつつある。
コスト意識の強い企業向けレーザー・プリンターでは、高機能複合機タイプからモノクロ単機能タイプまでの様々なラインナップが、現在も共存している。

Category : プリンター, パソコン